小学校の英語はいつから？必修化と教科化のちがい、家庭で始める時期
小学校の英語は、3年生の外国語活動から始まります。
5年生からは教科書を使う「外国語科」に変わり、成績もつくようになります。
この記事では、必修化と教科化のちがい、学年別の授業内容と時間数、2026年8月に公表された次期学習指導要領の素案、家庭で英語を始める時期の目安を順番に整理します。
目次
小学校で英語が始まるのは3年生から
小学校で英語の授業が始まり、必修になるのは3年生からです。
3・4年生は「外国語活動」、5・6年生は「外国語科」というかたちで、内容も呼び方も変わります。
学年ごとのちがいを知っておくと、今どの段階にいるのか、この先どう変わっていくのかが見えやすくなります。
3・4年生は「外国語活動」として始まる
3・4年生の外国語活動は、2020年度から全国の小学校で行われています。
年間の授業時数は35単位時間で、週1コマほどのペースです。検定教科書はなく、文部科学省が作成した教材『Let’s Try!』などを使って、歌やゲーム、あいさつを通じて英語の音に慣れていきます。
5・6年生は「外国語科」という教科になる
5・6年生になると、英語は正式な教科「外国語科」になります。
検定教科書を使い、年間の授業時数は70単位時間です。「必修」と「教科」のちがいは次の章で詳しく説明します。
※出典：文部科学省「小学校外国語活動サイト」／文部科学省「新学習指導要領全面実施に向けた小学校外国語に関する取組について」（教育課程部会資料、2019年）
1・2年生に英語の授業はあるのか
学習指導要領には、1・2年生向けの外国語の授業は定められていません。
ただし、朝の時間や生活科のなかで英語に触れる活動を、学校や自治体が独自に行っている場合があります。
歌やあいさつ程度の短い活動が中心で、教科としての位置づけではありません。
実施しているかどうかは学校によって違うので、気になる場合は通っている学校に聞いてみるのが確実です。
必修化と教科化のちがい
「必修化」と「教科化」は、似ているようで指しているものがちがいます。
必修化は「必ず授業を行う」こと
必修化とは、その学年で必ず授業を行うという意味です。
3・4年生の外国語活動は必修ですが、教科ではないため、5段階や3段階のような数値の評定はつきません。そのかわり、学習の様子は文章で記録されます。通知表にどう書かれるかは学校によってちがいます。
教科化は「教科書があり、成績がつく」こと
教科化とは、教科書を使い、成績がつく教科になることです。5・6年生の外国語科は教科化されているので、通知表にも評価が記載されます。
保護者にとっては、ここが一番わかりやすいちがいです。通知表に評価が出るようになると、他の教科と同じように「できているかどうか」が気になり始める時期でもあります。
2011年から現在までの流れ
小学校で英語が必修になったのは、2011年度の5・6年生の外国語活動からです。
それ以前にも、2002年度から「総合的な学習の時間」の国際理解の一環として英語活動を行う学校がありました。2020年度からは外国語活動が3・4年生に移り、5・6年生は教科になりました。
背景には、高学年では音声中心の活動に加えて読み書きを含む体系的な学習が求められる段階にあることや、中学校への接続の課題が指摘されたことがあります。
学年別に見る授業内容と時間数
学年が上がるにつれて、授業の内容と時間数はどちらも増えていきます。
3・4年生：年間35時間、聞く・話すが中心
3・4年生は週1コマ程度、年間35単位時間です。内容は歌やゲーム、あいさつなど活動中心で、聞くこと・話すことが中心になります。
自己紹介や好きなもの、数、色といった身近な話題を扱う単元が多く、テストで点数をつけるような学び方ではありません。
3年生の授業内容をもう少し詳しく知りたい方は、3年生の英語授業についてまとめた記事もあわせてご覧ください。
5・6年生：年間70時間、読む・書くが加わる
5・6年生は週2コマ程度、年間70単位時間に増えます。
聞く・話すに加えて読む・書くが加わり、検定教科書を使って5つの領域をバランスよく学びます。
単語や簡単な文を書き写す活動も出てくるため、3・4年生までとは取り組み方の質が変わる学年でもあります。
授業を担当するのは誰か
授業を担当するのは、学級担任、英語の専科教員、ALT（外国語指導助手）など、学校によって異なります。
担任が中心の学校もあれば、専科教員やALTと連携している学校もあります。
ALTは外国出身の指導者であることが多く、発音や生きた英語表現に触れる機会として位置づけられています。
成績はどのようにつくのか
3・4年生の外国語活動には評定がつきません。5・6年生の外国語科には評定がつきます。
何をもとに評価するかは授業の取り組みが中心ですが、テストを行うかどうかも含めて学校によって違うので、詳しくは学校に確認してください。
単元末の小テストのような形で理解度を確認する学校もあれば、発表やペアワークの様子を中心に見取る学校もあり、評価の材料は一律ではありません。
【2026年9月時点】次期学習指導要領で小学校の英語はどう変わるか
ここから先は、決まったことではなく、今後変わる可能性がある内容です。2026年9月時点の情報としてご覧ください。
2026年8月に「審議まとめ（素案）」が公表された段階
2026年8月31日、文部科学省の中央教育審議会・教育課程企画特別部会（第17回）で「次期学習指導要領等に向けた審議まとめ（素案）」が示されました。
素案の段階で、授業時数や評価方法などは今後変わる可能性があります。
改訂と実施の時期については、2026年度末の改訂、2028年度の一部先行実施、2030年度以降の順次全面実施という見通しが報道されています（2026年9月時点）。
※出典：文部科学省 中央教育審議会 教育課程企画特別部会（第17回・2026年8月31日）資料1「次期学習指導要領等に向けた審議まとめ（素案）」
※スケジュールの見通しはReseEd（2026年9月1日）による報道
中学校の英語への接続が重視される見込み
次期改訂の議論では、小学校で音声中心に学んだ内容を、中学校の英語にできるだけ滑らかにつなげる方向が検討されています。
中学校については、環境問題や世界情勢といった「社会的な話題」が難しすぎるという課題を踏まえ、生徒が自分のこととして考えやすい「身近な社会的な話題」を中心にする方向や、国が「基盤語彙リスト」を作って教科書での使用を促す方向が、外国語ワーキンググループで検討されています。
小学校で慣れ親しんだ話題や語句を、中学校の最初の段階で繰り返し扱うことも示されています。
※出典：同 外国語ワーキンググループ（2026年1月21日）資料1「語彙の取扱い等の在り方」について
授業時数を学校の裁量で調整できる仕組みが検討されている
「調整授業時数」と呼ばれる仕組みで、標準の授業時数を学校の判断である程度調整できるようにする案が検討されています。これは英語だけが対象ではなく、教科横断の話です。
学校によって時間の使い方に差が出る可能性があるので、通っている学校の方針を確認しておくと安心です。
家庭での英語学習はいつから始めるべき？
「何歳から始めるのがベストか」に、決まった答えはありません。
早く始めれば有利になるとも、遅く始めたら不利になるとも言い切れず、年齢によって向いている取り組み方が違うというのが実際のところです。
学校で始まる時期と、家庭で始める時期は別に考える
学校の授業が3年生から始まるからといって、家庭でも3年生から始めなくてはいけないわけではありません。
学校のカリキュラムに合わせる必要はなく、それぞれの家庭のペースで考えて大丈夫です。周りの子が始めているかどうかを基準にするより、本人が楽しめそうかどうかを基準にするほうが、長く続けやすくなります。
就学前：英語の音に触れておく
就学前は、英語の歌や絵本、動画などで英語の音に触れる時期として考えます。特別な学習として構える必要はなく、遊びの一部で十分です。
文字の読み書きを急ぐ必要はなく、耳で音を楽しむ経験を積み重ねておくことが、その後の学びの土台になります。
1・2年生：授業が始まる前の助走
1・2年生は、学校の授業が始まる前の時期です。苦手意識を持たないよう、楽しく触れる経験を積み重ねる段階と考えるとよいでしょう。
この時期に無理に文法や単語を覚えさせようとすると、かえって英語への抵抗感につながることもあるため、遊びの延長で触れる程度で十分です。
3年生以降：今から始めても遅くない
すでに授業が始まっている3年生以降でも、今から始めて遅いということはありません。学校で習った内容をきっかけに、聞く・話すことから取り組んでみるのが進めやすい方法です。
学校で出てきたあいさつや表現を、家庭でも使ってみるところから始められます。すでに苦手意識を持ってしまっている場合は、新しい教材を増やすより、今の教科書の内容を無理なく復習するところから始めるほうが負担になりにくい場合もあります。
家庭では教えるより、環境を整えるのがおすすめ
家庭で大切なのは、保護者が教えることより、英語に触れられる環境を整えることです。
保護者が英語を教える必要はない
保護者自身が英語を教える必要はありません。
学校で何を習ったか聞く、教材を一緒に選ぶ、困っていることを先生に伝える。そうした関わり方でも十分です。
保護者自身が英語に苦手意識を持っている場合でも、それを理由に家庭での英語をあきらめる必要はなく、一緒に音声教材を聞くだけでも子どもにとっては十分な関わりになります。
学校の教科書を家庭で活用する
新しい教材を用意しなくても、学校の教科書を家庭で見返すところから始められます。授業で出てきた単語や表現を、軽く確認するだけでも復習になります。
教科書に対応した音声教材が用意されていることも多いので、まずはそれを聞き返すところから始めるのも手軽な方法です。
英検や中学入試を考える場合
英検の受験や中学入試での英語入試を考える場合は、目的に応じて塾やオンライン英会話を使う家庭もあります。級や合格だけを目的にせず、本人が何のために取り組むのかに合わせて選ぶことが大切です。
学校の授業だけで足りるのか
学校の授業は週1〜2コマ程度です。これで足りるかどうかは、家庭が何を目指すかによって変わります。
学校の授業を否定する必要はなく、そのうえで何を足すかを考える材料として、授業時数を知っておくとよいでしょう。
「学校の授業だけで英語が話せるようになるか」という視点で見ると物足りなく感じるかもしれませんが、学校の役割はあくまで基礎づくりであり、そこに家庭で何を積み増すかは各家庭の判断に委ねられています。
苦手意識をつくらないために気をつけること
英語への苦手意識は、ちょっとした比較や対立から生まれることがあります。
成績や周りの子と比べない
5年生になって通知表に英語の評価が載ると、きょうだいや友だちの結果が気になることがあります。ただ、英語は学校の外で触れてきた経験に差があり、スタート地点がそろいにくい教科です。比べられると、子どもは「自分は英語が苦手」と思い込みやすくなります。
先月は言えなかったあいさつが言えた、といった本人の中での変化を言葉にして伝えてみてください。
学校の進度と家庭の学習を対立させない
学校の進度と家庭での学習を対立させると、子どもが混乱してしまいます。学校で習ったことを土台に、家庭では補う形で進めると無理がありません。
また、家庭で学校より先に進めていると、子どもが「学校の英語はもう知っている」と感じることがあります。
先に進むこと自体は問題ありません。ただ、授業を「知っていることの確認」とだけ受け止めると、参加する意欲が下がることもあります。
授業には、友だちとのやり取りや発表など、家庭では経験しにくい活動もあります。「今日は誰とどんな話をしたの？」と聞いて、家庭は先に進む場、学校は使ってみる場と、役割を分けて捉えられるようにすると、2つの学びが両立しやすくなります。
「話せるか」だけで判断しない
「習い始めてしばらくたつのに、まだ英語で話さない」と心配になることがあります。しかし話す力は、聞いて分かる経験がある程度たまってから表に出てくることが多く、口に出さない時期にも、聞く力や読む力は少しずつ育っています。
歌を口ずさむ、知っている単語に反応する、教科書の絵を見て場面が分かる、といった小さな変化に目を向けてみてください。低学年のうちは、英語の音を嫌がらずに聞けているかを見るくらいで構いません。
小学校英語に関するよくある質問
Q. 小学生の英語導入はいつからですか？
小学校で英語が必修になったのは、2011年度の5・6年生の外国語活動からです。
それ以前にも、2002年度から「総合的な学習の時間」の国際理解の一環として英語活動を行う学校がありました。2020年度からは外国語活動が3・4年生に移り、5・6年生は教科になりました。
Q. 英語は何歳からがベストですか？
決まったベストな年齢はありません。年齢によって向いている取り組み方が変わります。
Q. 中学校の英語にはどうつながりますか？
小学校では音声を中心に英語に慣れ、5・6年生で読む・書くにも触れます。中学校では、文法を体系的に学んだり、まとまった文章を読んだり書いたりする学習が本格的になります。
次期学習指導要領では、この接続がより重視される見込みです。
外国語教育では、教師やALTによる指導とAIの活用を組み合わせることが想定されています。小学校では、外国語活動で慣れ親しんだことも含めて、中学校へ円滑につなげる方向が示されています。
家庭では「学校で今習っていること」を一緒に使ってみることから始めよう
小学校の英語は3年生の外国語活動から始まり、5年生から成績のつく教科になります。
家庭で始める時期は学校のスケジュールに合わせる必要はなく、今からでも遅くありません。
学校で習ったことを実際に使ってみる場面を家庭でつくることが、苦手意識を防ぐことにもつながります。
小学校の英語授業でつまずきやすいポイントや、家庭での復習の仕方を具体的に知りたい方は、クラウティの小学生向けオンライン英会話のページもご覧ください。
この記事を書いた人
この記事を監修した専門家
大手進学塾にて約20年間、小学生〜高校生の英語指導に従事。中学受験・高校受験・大学受験まで幅広く指導し、多くの生徒の英語力向上を支援。その後教育ICT企業にて開発責任者として、オンライン英会話をはじめとした新しい英語学習サービスの開発に携わる。理論と実践、現場指導とEdTechの両面から、日本の英語教育の課題解決に取り組む。